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住まいとしてのマンションの建物の大きさを決める要素

住まいとしてのマンションは立地と管理を買う 住まいとしてのマンションの建物の大きさを決める要素は、建ぺい率、容積率、日影規制等です。むやみに高く大きくはできません。建ぺい率は、建物が建っている敷地を上から見た状態をイメージするとわかりやすいです。この時に、敷地全体の面積に対して、建物の面積(上から見ているので屋根の面積のイメージ)が何%かというものです。原則は都市計画で決められていて、行政庁が指定した角地や防火地域に耐火建築物を建設した場合はその率の緩和(加算)があります。

また、容積率は、その建物の延べ床面積の敷地全体の面積に対する割合です。これも原則は都市計画で決められています。さらに、その敷地が接している前面道路が狭い場合には、その幅の狭さに応じ、容積率が制限を受ける(減算)場合があります。幅が12m未満である前面道路である場合は、制限にかかるかどうか確認が必要です。さらには、日影による規制もありますので、敷地があるからといって、マンションをむやみに大きく高くはできないのです。

ということは、敷地に対する建物延床面積の効率の良さは、この都市計画やその他の緩和・制限要件によって決まっているということです。さらにいえば、これらの条件によって、土地の値段が付加されるマンションの床面積あたりの価格が大きく変わるということです。こういった建ぺい率や容積率は広告にも必ず出ています。できればこういったデータも含めて物件比較をして購入検討をした方がいいでしょう。

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